東京五輪の開催が近づく

日本は世界と約束したので絶対開催すべき!

開催しても感染拡大にはつながらない。

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筆者は昔、朝日新聞のエース記者のファンでした。
 そんなお花畑が、目覚める
キッカケとは?

 

 

 

 東京五輪は十分開催できる!

 

 

東京五輪の開幕が近づく!

 現在、新型コロナが世界中に蔓延している。
それによって昨年から多くの被害が引き起こされた。

 日本ではそれほどでもないが、死者数が非常に多く、
また世界各国の都市ではロックダウンなどの都市閉鎖も行われている。

 これまでの感染者約1億7千万人。死者約370万人(6月3日現在)となっている。


 

 ところでこのような状況の中で近づいているのは東京五輪。
元々昨年(2020年)に行う予定だったが、コロナの影響で1年間延期された。

 当時の安倍首相は「1年後に完全な形で行う」としていたが、
1年たってもあまり状況は良くなっていない

 

 しかし東京五輪の開幕日は7月23日
この日は確実に近づいている。

 そして現在の日本では五輪への懐疑的な意見が強まっている。

 

 例えばある世論調査によると、
約8割の国民が東京五輪への中止か再延期を求めている
 

 1516日に朝日新聞社が実施した全国世論調査(電話)で、東京五輪・パラリンピックの開催をどうするのがよいかを3択で聞くと、「中止」が最も多く43%、「再び延期」が40%、「今夏に開催」は14%にとどまった。

 5月17日 朝日新聞より

 

このように日本国内では中止論が優勢となっている。

また海外のメディアからも中止を求める意見が散見される


米紙ニューヨーク・タイムズ(412日付)は、「完全に中止にする決断を下すときが来たのかもしれない」と報じ、英紙タイムズも「中止する時が来た」と題するコラム(33日付)を掲載した。

4月26日 NEWSポストセブン

 

 確かに日本では未だに緊急事態宣言下にある。
この宣言は6月20日まで続くが、それは東京五輪開幕の1ヶ月前だ。

 そのような状況で五輪を開けるのだろうか?という疑問があるのはよくわかる。

 現在はメディアだけではなく、
ネットでも五輪中止が大勢になっているように思う。


 例えば政府の分科会の尾身茂会長が
五輪に否定的な発言をしたことに対するコメントでは
それに賛同する意見が大勢となっている

 このような状況であるが筆者の意見は違う。
東京五輪は絶対に開かなければならない

 

 

 

 

東京五輪を開くべき理由!

 なぜ東京五輪は開かなければならないのか?
それは日本が開催を約束したからだ!

 日本が開催都市に立候補し、開催が決定したのは2013年。
その時に日本は国際社会に約束をしたのだ。
「立派な五輪を開催する」と。

 そして国際社会はそんな日本を信頼した。
信頼したからこそ開催国になれたのだ。

 そして各国アスリートも日本を信頼して
日夜のトレーニングを積んできたのだ。

 「日本なら立派な五輪をやってくれる」
「その舞台でメダルを掲げるのだ」

 そういう夢を抱いて練習してきた。

 五輪を中止するというのは
その信頼を一方的に踏みにじる行為だ

 だから決して中止をしてはいけない。
世界との、選手との約束なのだから
立派な五輪を開かなければならないのだ。

 

 筆者はこのブログの中で韓国に対して批判的な記事を揚げている。
その理由は韓国が約束を守らないからだ。
もちろんそれだけではないが、それも一つの理由だ。

 なら日本は五輪開催という約束を破ることはできない

 もちろん日本が開きたいと思っても、
国際社会から総スカンを喰らえば開くことはできない。

 例えば多くの国がコロナまん延を理由に、
「日本には行きたくない」と拒否すれば、
東京五輪を開くことはできない。

 それならば五輪の中止も仕方がないのかもしれない。

 だがそれは日本が率先して中止を訴えることとは違う。
日本は最善の努力をして、最後の最後まで開催の道を探るべきだ。

 それでもゲストが来ないなら仕方がないが、
ホスト国としてゲストの意向を無視して
開催中止を訴えるべきではない

 日本は開催を約束した。
なら最後まで努力をするべきだ!

 

 しかも本当に開催できない状況ならば仕方がない。
しかし実際はそうではない。
現実に日本では野球もサッカーもバスケもラグビーも
そして大相撲さえも開催している。

 この中には無観客でやっている試合もあるが、
観客も入れて開催しているケースも多々ある。

 それなのに五輪は開催できないのだろうか?

 野球や大相撲をやっていながら、
五輪ができないという根拠があるのだろうか?

 こういう無責任な言説は慎むべきではないか?

 

 

 

 

開催こそが無責任か?

 しかしこういう意見もあるだろう。
「コロナ下の開催こそ無責任ではないか?」

 コロナは当然日本だけじゃなく、世界中を苦しめている。
そして世界中から日本に人が来て、そして五輪後には散っていく。

 これは感染症対策としては最悪である。

 わざわざ人を集めて「密」を作って、一定期間滞在し、
その後世界中に感染を拡大させるのだ。

 少なくとも東京五輪を中止すれば、新型コロナの感染拡大に対しては
抑えることができるのではないか?

 そのような意見はあるだろう。

 

 しかし本当にそうだろうか?
東京五輪を開催すると感染拡大するのだろうか?

確かにそういうイメージはある。
しかし本当にそうだろうか?

しかし必ずしもそうではない。
東京五輪を開催しても大規模な感染拡大は起きない。

 それはどういうことか?
確かに世界中から人が集まって、そこで「密」を作り、
一定期間滞在してその後に世界に散っていくとすれば、
ウィルスにとって理想的な環境と言える。

 しかし現実はどうなのか?

 まず海外の観光客は来ない。
今回の東京五輪では観光客の受け入れはやめたのだ

  今夏の東京オリンピック(五輪)・パラリンピックをめぐる政府、東京都、大会組織委員会、国際オリンピック委員会(IOC)、国際パラリンピック委員会(IPC)の5者の代表者協議が20日、東京都内であり、海外在住の一般観客の受け入れ断念で最終合意した。日本側が「安全最優先」として見送りの結論を出し、IOCIPCが了承した。

3月20日 朝日新聞

 このように一般的な観光客は来ない。

 しかし選手や大会関係者、マスコミは来日するだろう。
だが、これも人数は少ない。
選手と大会関係者で約78,000

 

 マスコミ関係者は約30,000となっている。


 

 あわせて約10万8千人
これはそんなに多い人数なのだろうか?
大体、この人たちは五輪に関係して来日する。
なら行動をコントロールすることは可能だ。

 不特定多数の観光客と違い、五輪に来日する選手や関係者などは
その辺を歩き回ることもないだろう。

 つまり日本の一般国民と接する機会も少ない。

 なら感染拡大をそこまで気にすることは無いだろう。

 つまり外国からの流入をそれほど恐れる必要はない。
人数はそれほど多くないし、行動もコントロールできる。

 それよりももっと問題なのは日本人の行動だ。

 東京五輪で日本人の動きが活発になると、感染拡大につながる。

 

 

 

 

問題は日本人の動き!

 東京五輪の時に危惧するのは外国からの流入ではなく、
むしろ日本国内の日本人の動きだ。
東京五輪をやることで日本人が移動する。
スタジアムやパブリックビューイングに集まり「密」ができる。

 それこそが感染拡大に繋がるのだ


 これは東京大学の仲田泰祐准教授と藤井大輔特任講師が
推計をまとめている
それによると外国からの来日よりも、
日本人の人流が感染拡大を抑制するカギになるという。

東京五輪が開催されると新型コロナウイルスの感染拡大にどの程度影響するかについて、東大経済学部の仲田泰祐准教授と藤井大輔特任講師が推計をまとめた。選手ら入国者による影響より、経済活動が活発になって都内の人出が増えることによる影響の方がはるかに大きいという。「パブリックビューイングなど人が集まるイベントを避け、いかに人出を抑えるかがカギになる」と指摘する。

 5月25日 朝日新聞より  赤字は筆者

 

 このように選手や大会関係者が来日することより、
日本国内の人流を抑えること、それが必要な対策となる。

 

 因みにこの推計の前提は6月中旬に緊急事態宣言を解除して、
選手、大会関係者、各国マスコミあわせて10万5千人が来日し、
その来日外国人の半分がワクチン接種を終了し、
来日中は通常の来日外国人と同様の行動をする。

 このような前提の推計である

 これはかなり厳しい推計ではないか?

現実には選手や大会関係者の8割がワクチン接種をしており、
また彼らが通常の観光客のように行動することは考えにくい。

 それであるにもかかわらず、来日する外国人の
感染への影響は軽微なのだ。

 実際に先の推計においても

都内の感染は10月中旬に再びピークを迎える。五輪を中止した場合、この時の1日あたりの新規感染者は822人。開催しても、経済活動を中止した場合と同じぐらいに抑えることができれば、感染者は20人増えるだけで842人にとどまる

5月25日 朝日新聞  赤字は筆者

 このように開催をしても、人流を抑えれば、
中止した場合と比較してあまり感染拡大はしない。

 なら五輪を行っても良いのではないか?

 因みにこの記事に中にある通り、
大会を中止しても7月以降感染拡大は起きる

 都内の感染は10月中旬に再びピークを迎える。

5月25日 朝日新聞  赤字は筆者

 これは夏休みになり、人流が活発になるからだ。
つまり五輪を開催してもしなくても、
7月になると感染拡大は進む。そして10月にピークを迎える。

 このまま行くと東京五輪は開催される。
その際に「五輪によって感染拡大した」
早とちりしてはいけない。

 推計によると五輪中止でも感染拡大はするのだ

 

 話を戻すと、問題なのは海外からの来日外国人ではなく、
五輪によって日本国民の人流が増えることだ。

 事実、尾身会長は昨日「普通は五輪はやらない」と述べたが、
その真意は外国人がくることではなく、
五輪によって人流が増えることを危惧しているからだ


 「五輪開催普通はない」発言の背景は?記者が報告

 何よりも専門家らが危惧しているのは、五輪の開催そのものよりも、大会開催によって生み出される人出です。例えば、日本選手が金メダルを取った場合、街中で人が集まって飲食をしたり、騒いだりするということは、過去の例からも明らかです。

赤字は筆者

 

 つまりポイントは日本国内の人流を抑えること。
それができるのなら五輪は開くことができるのだ。

 

 

 

 

ワクチン接種の加速!

 ところで諸外国のメディアが心配することの一つに、
日本のワクチン接種の遅れがある。

日本はまだほとんどの人がワクチン接種をしていない。
それなのに本当に五輪を開けるのか?

そういう危惧を持たれている。

確かにそういう危惧はあるだろう。

例えばアメリカやイギリスは今回のコロナで多くの被害を出したが、
ワクチン接種については迅速だった。

そして少なくとも1回接種した比率は

アメリカでは約50%、イギリスでは約60%となっている。

対して日本では約8.7%となっている。

これは格段の差である!

しかしこれについても徐々に変わりつつある。
日本の接種スピードが加速しているのだ。

例えば菅首相は1日100万回の接種を目標としていたが、
現在で既に1日約80万回の接種が行われている。


首相官邸によると1日831,660の接種が行われた。
(医療従事者:143,157増 + 高齢者:688,503増)
いくつかのサイトでは約50万人となっているが、
 それは当日に接種のデータを入力した数である。
 接種は各市区町村が主体でやっているが、
 彼らは接種した数を毎日入力しない。
 数日遅れてデータを入力することがほとんどだ。
 それ故に数日後に接種数が増えていることがよくある。
 そのため当日の累計総接種回数から前日の累計総接種回数を引いた数字を
 その当日の接種回数とした。それが約80万回である。


この接種回数でも数週間前は1日20万回ほどだった。
しかし接種会場が増えたことと、作業が慣れてきたことなどにより、
接種スピードが加速してきた。
それ故にあと1~2週間で1日100万回は到達するだろう。

もちろんそれでも欧米に比べたら遅いことは否めない。

しかし特に高齢者でワクチン接種が進めば、
重症患者が減り、病床逼迫の圧力も軽減されるだろう。

そうすれば医療崩壊の危惧をすることなく、五輪を開くことができる。

ところで先の仲田准教授の推計だが、
日本のワクチン接種は1日60万回としている。

しかし現在では1日80万回
そして企業や大学での接種が進む今後はさらに増えていく。

であればワクチン接種が加速している日本では
五輪開催のリスクはかなり低いのではないか?

 

 

 

 

まとめ

 最後にまとめます。
日本では感染拡大が進んでいた新型コロナ。
しかし最近では感染拡大に歯止めがかかって来た。
一部沖縄などを除く。

 さらに日本は世界に約束をした
立派な五輪を開くと約束をしたのだ。
しかもワクチン接種は進んでいる。
1日100万回ほどの接種も目の前だ。

それならば開催をする義務があるのではないか?



 

 

筆者は昔、朝日新聞のエース記者のファンでした。
 そんなお花畑が、目覚める
キッカケとは?